• 自サイトを紹介して流入した数
• クリックされた数
• 他のサイトから自サイトを検索された数
• 他のサイトから自サイトを参照し流入した数
• 他のサイトへ自サイトから遷移した数

この答えの解説

referrer（リファラ）とは、何らかの形で他のサイトから自サイトへ流入(参照)された際に計測されます。
計測したサイトはドメイン名などが表示されます。

• ある特定のユーザーの行動履歴から、コンバージョンに至ったルートを解析できる
• ある特定のユーザーが購入などをしてコンバージョンをし、目標に寄与した割合を見ることができる
• ある特定のユーザーの年齢や性別などのパーソナルデータを見ることができる
• ある特定のユーザーの入力フォームの内容を辿ることができる

この答えの解説

ユーザーエクスプローラはあるCookie情報を持ったユーザーの閲覧履歴を追跡できる機能です。
コンバージョンに至るまでの中間ページや滞在時間等から、なんの情報記載を元に行動に移したのかの推測や仮説が立てられるようになります。

• 直帰率が高いが離脱率は低いので特に改善しない
• 離脱率は高いが直帰率は低いので特に改善しない
• 離脱率が高いので直帰率が低くても改善が必要
• 直帰率が高いので離脱率が低くても改善が必要

この答えの解説

トップページのみを対象としているため、直帰率改善は最優先事項になります。
直帰率を抑えることはサイト全体における回遊にも繋がります。
ファーストビューや下層リンクへのナビゲーションがうまく機能させることが重要です。

• ユーザーが体験したサイトの情報を公開すること
• ユーザーのために技術者やデザイナーが経験を得ること
• ユーザーがWebサイトなどのサービスや情報を利用することで得られる経験のこと
• 閲覧されたユーザー数に応じて技術者が得られる経験を数値化したもの

この答えの解説

ユーザーエクスペリエンスは、製品やサービスを使用することで得られる経験のことを言います。
Web分野においては、如何にしてWeb内におけるサービスやコンテンツに満足できるサイト構築を達成できるかが大切で、マーケティング担当やディレクター担当、特にサイト構成を作るメンバーにおいて最も要求される要素になります。

• 自身で保有している情報媒体のこと
• 自身が気に入ったメディアを保存すること
• 自身が身に着けたメディア知識のこと
• 作成したサイトを自分自身で広めること

この答えの解説

オウンドメディアは、自身で保有している情報媒体のことで、SEOの施策体制がリンクからコンテンツにシフトした頃から非常にポピュラーになった言葉の一つです。
インターネット関係、もっと絞ってSEO業界においては自社発信型のコンテンツとして、ブログであったり各々の企業として携わっている業界情報を発信したり、色々な視点や形で日々作られ続けています。

• PC用サイトでは表現できないデザインのこと
• 一つのページ（URL）で使用OSや画面、ブラウザを問わず閲覧をサポートしているデザインのこと
• モバイル版のGoogleクローラーに読み取られるデザインのこと
• スマートフォン用のサイトを制作するデザインのこと

この答えの解説

レスポンシブデザインは、一つのページ（URL）で使用OSや画面、ブラウザを問わず閲覧をサポートしているデザインのことをいい、一つのページであらゆる画面に対応できるため、テキストや画像の更新は当該ページ1つ更新するだけですべてのブラウザ対応が完了します。
主にはCSS内で特定の画面サイズになるとレイアウトが変わるようにプログラムを組むことで実装されます。

• コーポレートサイト
• ブランドサイト
• コンテンツサイト
• 個人サイト
• ポータルサイト

この答えの解説

自信の会社についての情報を発信しているのでCorporate（企業）site（サイト）が正解です。
他のサイトはいずれも性質が変わります。

• ベンチマーク→デザイン→情報設計→構成・導線設計→コーディング→校正・公開
• 構成・導線設計→デザイン→情報設計→ベンチマーク→コーディング→校正・公開
• 情報設計→ベンチマーク→構成・導線設計→デザイン→コーディング→校正・公開
• ベンチマーク→情報設計→構成・導線設計→デザイン→コーディング→校正・公開

この答えの解説

サイト制作の前にまずベンチマークを行い、競合他社の状況を知るところからスタートします。
その後、自社の持っている情報をどう見せたいかを決め、そのためのサイト構成やサイトの目標達成のための道筋（導線）を決めていきます。
ここまでが基本的にディレクターの腕の見せ所で、その内容に沿ったデザインを依頼し、ブラウザ表示時の再現度の高い（質の高い）コーディングを行い、品質チェックを行った後公開となります。
例外はありますが、基本的にはこの流れで制作工程が進みます。

• KPI設定→改善・PDCA→数値分析→KGI設定
• 改善・PDCA→数値分析→KGI設定→KPI設定
• KGI設定→数値分析→KPI設定→改善・PDCA
• KGI設定→KPI設定→改善・PDCA→数値分析

この答えの解説

KGI（Key Goal Indicator）は「最終目標」なので、その最終目標に到達する根拠を設定する必要があります。
そのため、数値分析を行ったうえで導き出されたKPI（Key Performance Indicator）を設定します。
設定したKPIを達成するためにどんな施策が必要かを熟考し、PDCAを回していく流れが一般的に正しいとされています。

Googleアナリティクスを使いこなせるようになりたいのか、アクセス解析の用語などの知識をつけたいのかによって、勉強するポイントは大きく変わります。

Googleアナリティクスを使っていく上ではまずは「ユーザー」「概要」に記載されている基本レポートの使い方を知るところから始まります。もっとも見る頻度が高いからです。
徐々に、「集客」の「トラフィック」や「行動」の「サイトコンテンツ」を知り、理解が進みページ前後の遷移状況などを見れるようになれば、「セグメント設定」を身に着けていく段階になります。

知識としては、離脱率と直帰率の違いをきっちり理解できればページの性質に合わせた説明をできるようになるのではと考えています。
アクセス解析に関する用語を習得する場合は、市販に売っている本や、用語解説をしているサイト等を参考にしてみましょう。
その際、単純に用語を知るだけでなく、使い道などにも触れている情報を参考にすると良いです。

一例ですが、特定の地域や年齢層、それから男女どちらかまたは両方に大きく支持されているのであれば、支持された層のトレンドを狙ったコンテンツや広告ワード、閲覧されてる時間帯に広告費用をかけるなどといった費用投資判断の指標に使えます。

まずは必要以上に情報を入れすぎないようにした方がよいでしょう。
沢山記載することは大切ではありますが、数値を見てもらい理解してもらうには沢山の情報は邪魔になります。

具体的には、資料のボリュームと話するボリュームが同じ位に量を調整すると伝わりやすいです。

すでにGoogleアナリティクスのアカウントがあることが前提ですが、Webサイトを運営している担当者もしくは担当部署にお手持ちのGoogleのメールアドレスをお知らせください。

担当者もしくは担当部署にてアカウント設定を行い、設定完了すればご自身のGoogleアナリティクスのアカウントにWebサイトが追加され、様々な情報が閲覧できます。

権限の状態によっては細かい設定もできるようになります。

ユーザーエクスプローラは個人個人が持っているtoken情報をもとにユーザーを追えるものになります。
その性質から「サイトの遷移」「再訪頻度」「コンバージョン後の行動」等も追えます。

コンバージョンまでどうしたか、だけでなくコンバージョン後に何をしているかを見ていくことで「どんな情報を探しているか」「その情報をどうしたら見つけやすくなるか」といった対策をたてられます。
すなわち、再訪率の向上やシェア獲得率の向上にむけた改善に取り組むことができます。

まずはサイト全体のアクセス概況がわかるユーザーサマリーを見るようにしましょう。
また、最低でも月単位で数字を比較する必要があります。

見る指標については、セッション数、平均セッション時間、セッション/ページビュー、直帰率はチェックした方が、時系列毎でのサイトの反応が分かりやすくなります。

次にレポートを注視するタイミングについては、何らかのサイトの更新時や、いつでも良いので一週間のうち必ず見る曜日を決めて見るなど、タイミングを予め決めることが変化に気づきやすいです。

コンバージョン率の影響は、サイトによりまちまちで、そのサイトである顧客のユーザー属性をしっかり見極めることで、ある程度の影響が測れるようになります。

一例をあげると、「フォームでの離脱が多い」とか「導線が分かりにくくなっている」等のユーザーの反応が著しくネガティブポイントを伝え、具体的な期間を伝えたうえでボタンの配置などを色々パターンを作成し、良パターンを見つけていく、などといった対策を打つように話を持っていきます。

そこにキーポイントとなりうる数値情報を絡めると、よりよく言葉の信憑性や改善意識を持ってもらうことにつながるのではないかと思います。

まずこういった広告運用で使われる広告は「リスティング広告」がほとんどかと思います。
リスティング広告は、このサイトに入ってもらいたいな、と思えるキーワードを設定して、そのキーワードで検索結果に表示された広告をクリックすることでサイトに遷移します。
クリックされるごとに料金が課金されます。

予算はある程度決められていると思うので、例えば単純に「月30万円の予算」に対して「20個程度のキーワード」、それぞれ「1万5千円ずつ予算を割り当てる」といった使い方ができます。

実際はホットキーワードの設定、配信タイミングの設定などで細かく予算分配を行う必要がありますが、大まかな予算の使い方は先ほどの例のようなイメージで問題ないかと思います。

まずは「Googleパートナー」バッジが付いている企業かどうかを確認しましょう。運用面のノウハウをしっかり持っているかどうかがわかります。

次に、提案精度の高さを計っていくことも必要です。
メールや電話などのレスポンスは早いか、レポートのサンプルはくれるのか、運用の流れをきちんと入口から出口まで伝えてくれるのか、などです。
大事な予算を預けるわけですので、予算を的確に扱ってくれると感じれる代理店にお任せするのがベターではないかと思います。

クリックのたびに予算が使われるため、大きな金額を扱う際にはやはり不安が伴うのは当然です。
ただ、最初からいきなり大当たりのキーワードを探し当てるのは現実的にとてつもなく厳しいです。

よほどの社名知名度があれば社名でキーワードを設定すればヒットしますが、社名知名度があれば単にSEOだけで十分になってしまいます。
つまり、最初の3ヶ月間程度は良質なキーワードを見つけるための先行投資と考えて色々なキーワードやアクセス時間帯、必要とされる年齢層をしっかり見つけていくことに集中することが吉、そして財産になります。

なので、答えとしては最初は「次につながる失敗をどんどんしよう」という行動が正解と考えます。

運用自体に特別な技術は特に不要になります。自社サイトを自身で広告運営されている方も多く、広告運営を行っているうちに色々と知識をつけて改善活動を繰り返されている方も多いです。
ただし、いきなり完璧な運用をできるかというと、それはほぼ無理に近いレベルで厳しくなります。
どちらかといえば、技術力というよりかはやっていく中での情報収集力や情報処理力が求められてきます。

また、トレンドの先読みできる力もゆくゆく必要になってくる時がきます。
まずはあせらず、情報の収集能力を上げていくところからスタートすれば問題ないです。

改めて「何のためにWebサイトを立ち上げたのか」を振り返ってみましょう。

「会社の資料請求をWebサイトから獲得する」「リアル店舗以外での売上を作りたい」等といった「サイトを立ち上げる際に目標として設定した事柄」があるかと思います。

Webサイトを制作に携わったメンバーで出来上がったサイトを見たときに「思っていた通りだな」と思えていることが大切です。
アクセス解析などの実際の分析は、最低2週間分のまとまったアクセス数が入ってから開始しても問題ありません。

長く情報が更新されていない場合、インデックスのクロール頻度が下がり、インデックスから外れる可能性があります。
単一ごとのページを一つ一つ更新する必要はありませんが、文章を変更したり、ページを追加したりなど、サイトを常に成長し続けられる状態を保ちましょう。
そして更新したら、常にsitemap.xmlを作成し最新の情報をGoogle側に届けるようにしてください。

運営は一日でうまく行くわけがありません。スタートがいくら良くても放置してしまえば廃れていきます。
サイトを大きくすることは、よりお客さん（クライアントやエンドユーザー）の実態に近づくことになるため、繰り返しユーザーの分析を続け、満足の行くサイトにするには最低1年～1年半の長期戦になることを想定しましょう。

この期間をトータルで見て「プロジェクト」として取り組むことが大事です。

一言で言えば、「ブラックハットSEO」全般に言えることです。
検索結果を欺くような対策は、かなり早い段階でGoogle検索エンジンからの「手動による対策」が行われてしまいます。

具体的には不要な外部リンクの設置やコンテンツの書き写しなどが上げられます。
この対策が横行していたときは、本来検索結果に上がってはいけないものが検索結果に表示されてしまうため、Google検索エンジンのリソースを大幅に消費してしまう事態を招いていました。

最近では不要なサイトはインデックス登録自体がされないように対策されているため、なかなかインデックスが増えてこない場合はサイト全体の情報品質を疑ってみたほうが良いかもしれません。

自社企業サイトの運営だけを主体とした業務であるならば、「Googleアナリティクス主担当」「更新作業主担当」「他部署連携主担当」の3人体制であれば、よほどの業務量でない限りは問題ありません。

但し、ECサイトになると「商品企画」「SEO」「広告運用」「梱包発送」などなどかなり裾野が広がり数十名規模の人材が必要になります。